世界のスーパーコンピュータとそれを動かす人々


記事

東工大スパコンTSUBAME-KFC、Green500で世界1位を継続!

7月 1, 2014 |

次世代TSUBAME3.0に向けたプロトタイプシステム、オイルによる冷却システムを備えた「TSUBAME-KFC」がスパコンの省エネランキングGreen500 Listの2014年6月版において世界1位を獲得し、2013 Read more…

IBM、メインフレーム50周年を祝う

7月 1, 2014 |

50年前、 IBMが「会社の歴史の中で最も重要な製品発表」であると考えられた最初のSystem/360メインフレームを発表した。コンピューティング分野での急速なペースの進歩にもかかわらず、今日でも依然非常に多くのメインフレームが使われているだけでなく、System/360の発表は、現代のコンピューティングの下地の一部となる技術的概念を導入した。

みずほ証券、インテルXeon Phiで顧客を支援

6月 30, 2014 |

優れた財務収益をもたらす形で顧客と「喜びを共有すること」は、みずほ証券の明言化された目標のひとつだ。この機関は日本の3大メガバンクのひとつであるみずほファイナンシャルグループのメンバーである。

IDC、HPCサーバ市場に光をあてる

6月 30, 2014 |

一部の人が既に指摘するように、IDCの広範囲に及ぶHPCサーバ市場からの最新の数字は、内面的そして表面的にスーパーコンピューティングによって先行する輝かしいシーズンを示唆してはいない。しかし、幾つかのより幅広い文脈で捉える時、特に幾つかの大きな、驚くようなシステムを混合して加えた国際的な規模において、全体像は必ずしも厳しくはない。

地震シミュレーションがペタスケールに到達

6月 27, 2014 |

Tiffany Trader ドイツの研究者達が大規模シミュレーションのゴールポストを押し戻している。ライプニッツスーパーコンピューティングセンター(LRZ)のIBM “SuperMUC”スーパーコンピュータを使って、計 Read more…

TOP500:世界の中の日本

6月 26, 2014 |

西 克也 今週発表された新たなTOP500の上位に変化はなかったが、さて日本のスパコンはどうだったのだろうか?かつては米国についで世界で2番目であったスパコン大国日本の現状を見てみよう。 リスト全体ではアメリカは相変わら Read more…

KISTI、2015年に数十ペタフロップスのスパコンを導入か?

6月 25, 2014 |

韓国のKISTI(韓国科学技術情報研究院)は早ければ2015年内にも数十ペタフロップスクラスのスパコンを導入する模様。ドイツ、ライプチヒで開催中のInternational Supercomputing Conferenceにおいて、中国Inspur社主催のワークショップが開催され、韓国のKISTIが同国のスパコン戦略について説明した。

Graph500 日本の「京」が首位に

6月 24, 2014 |

ドイツ、ライプチヒで開催中のInternational Supercompuitng Conferenceにおいて、データ集約型の計算を競うGraph 500が発表され、日本の「京」コンピュータが前回首位の米国Sequoiaを超えて首位となった。前回2013年11月に発表さえたリストでは「京」コンピュータは4位だったが、その後性能を改善し今回首位となったものだ。

TOP500発表、上位にほぼ変化無し

6月 23, 2014 |

2014年6月23日午前、現在開催されているInternational Supercomputing Conferenceのオープニングセッションにおいて最新の世界のスーパーコンピュータリストが発表された。(http://www.top500.org) この世界の最高速スーパーコンピュータのリストであるTOP500は第43回を迎え、年に2回更新されている。6月のドイツで開催されるInternational Supercomputing Conferenceと11月にアメリカで開催されるSupercomputingの2回だ。今回は2014年の1回目の更新でとなる。

エクサスケール・コンピュータに関する日米協定が調印

6月 22, 2014 |

ドイツ、ライプチヒで開催されているInternational Supercomputing Conferenceの会場において、エクサスケール・コンピュータの開発に関する日米協定が調印された。調印は文部科学省と米国エネルギー省との間で行われ、この協定により理化学研究所計算科学研究機構とアルゴンヌ国立研究所がエクサスケール・コンピュータ用のソフトウェア開発について協調体制をとることとなる。